ゲンデル氏に勝利の女神は再度微笑むか

米国の住宅産業は16年ぶりの不況に陥っており、住宅建設会社の多くで、破綻危機に瀕したものが増えている。こんな住宅建設会社株を大量に買い漁っている人物がいる。ヘッジファンド、トンティン･パートナーズの創設者であるジェフリー･ゲンデル氏である。

ゲンデル氏は最近ライランド・グループの総発行済み株式の10%を取得し、第3位の大株主となった。ライランドは、初めて住宅を購入する消費者向けの住宅建設会社として米国最大手だが、銀行や住宅ローン会社が信用力の低い借り手に対する融資基準を強化した為、同業他社に比べ不利な地位に置かれている。株価は4年ぶりの低水準に落ち込んでしまった。

同氏は、高級住宅建設会社ホブナニアン株も大量に取得している。かのバフェット氏が、株価は6年ぶりの低水準に下落したものの、未だ割安感はなく、買収する気はないと言い放った会社だ。

ゲンデル氏は、デューク大学卒業後、証券会社スミス･バーニーの企業財務部で働く。1997年にトンティン･パートナーズを創設。トップダウン･アプローチで投資銘柄を決め、発行済み株式数の10%を超すような大量買い付けを敢行。高いROE（自己資本純利益率）を実現する事業機会や、経営能力のない企業で、手持ちキャッシュの豊富な企業をターゲットに投資し、プレミアムを付けた自社株買戻しを迫る手法を得意とし、2003年には住宅建設会社を、2005年には鉄鋼会社に集中投資し、それぞれ100%を超す投資収益率を記録している。

因みにトンティンは、17世紀のイタリア人金融業者ロレンツォ・トンティに由来する名称で、生命保険を使った年金体系を創案した人物。彼が考案したのは、最後まで生き残った人が残余年金資産を全て手に出来ると言う仕組みのものであり、最後に全てを独占する投資家になりたいとのゲンデル氏の願いがこもっていると言う。

かなり逆風は強いが、勝利の女神は再度微笑むか。

謎多き悲劇のヒーロー、パット・ティルマン

パット・ティルマンといっても、大多数の日本人は知らないだろう。彼こそ、アメリカンフットボール、アリゾナ・カーディナルスの猛烈なタックルで知られたスター選手であり、900万ドル（約10億7,000万円）の契約を断って、陸軍に志願しアフガニスタンに向かった英雄である。

1976年カリフォルニア州サンノゼ生まれ。その後1994年アリゾナ州立大学に進学する。大学ではフットボールだけでなく、3年半で全単位を取得し、スポーツ、学業共に優秀だった。NFLドラフトでは、アリゾナ・カーディナルスに指名され、一旦入団する。しかし、同時多発テロが彼の人生を変えた。テロから8ヶ月経った2002年5月、カーディナルズから提示された新たな契約を断り、弟と共に陸軍志願する。その時全米のメディアは、彼を“アメリカン・ヒーロー”“愛国者”として絶賛した。

その後、2004年4月、ティルマン氏が、アフガンゲリラによって殺されたと報じられ、アメリカは “英雄の死”を大々的に取り上げた。国士として、悲劇に満ちた彼の最後であったが、５月になって、その死はゲリラによるものではなく、友軍誤射によるものだったという事が判明した。

彼の死には、不明な部分が多く、戦友によって撃たれたことは確かであるが、至近距離から撃たれた証拠が見つかり、「遠くにいたのでゲリラと誤認してしまい、味方と気付かず発射してしまった」とするペンタゴンの公式発表を覆す報道もある。

ワシントン・ポスト紙は、ティルマン氏が2004年、一時帰国した際に反戦運動のリーダーであるノーム・チョムスキー氏に電話をし、「対テロ戦争に疑いを持ち始めている」と話していたと報じた。そして、その矢先の友軍誤射とあって、ペンタゴンがティルマン氏を抹殺したとの疑いも出ている。

謎多き悲劇のヒーローであるが、アリゾナ・カーディナルスは彼の背番号40番を永久欠番とすることを決めた。

オーガニック食品のビル・ゲイツが窮地に


米自然食品チェーン大手ホールフーズ・マーケットの最高経営責任者（CEO）ジョン・マッケイ氏について、米証券取引委員会(SEC)が非公式調査に乗り出した。彼は約８年間にわたり、ヤフーの株式関連フォーラムに、妻の名前「デボラ（Deborah）」のアルファベットを逆に並べた「ラホデブ（Rahodeb）」という仮名で、ホールフーズに関する多くのコメントを投稿していた。その中には、自社を絶賛する反面、株価が割安であることに不満を表明したり、次四半期の業績予想をしたものもあった。また、一方では競合他社を誹謗したり、かなり勝手気ままな内容だったようだ。

マッケイ氏の投稿は、米連邦取引委員会（FTC）がホールフーズによる同業ワイルド・オーツ・マーケッツ（OATS）買収計画に関する調査を実施する過程で明るみになった。

彼は、“オーガニック食品業界のビル・ゲイツ”と呼ばれる。「死に至るほどの病いではないが、持っていると人が寄って来ない性病のようなものだ」と労働組合嫌いでも有名。

ベジタリアンの集まる場所に行けば、恋人を見つけられるだろうと考えたことが起業動機となったようだ。1万ドルの借金と、知り合いから集めた3万5,000ドルを元手に、テキサス州初となるベジタリアン専門のスーパーマーケット、セイファー・ウェイを開店した。店は大繁盛で、2年間に同業他社を買収して、現在のホールフーズの原型が出来上がる。徹底的にオーガーニックにこだわることから、値段は他のスーパーに比べて高いものの、「健康はお金に代えられない」と多くの自然食品愛好家を惹きつけた。

SECの調査は、同氏による重要な企業情報の選別的な開示の有無に重点が置かれる模様。選択的開示が行われていれば、幹部による特定人への情報提供を規制した「レギュレーションFD（公平開示原則）」に違反した可能性があるからだ。
色々話題豊富な彼だけに、全米が固唾を呑んで見守っている。

退潮色著しいマケイン氏


“ベトナム戦争の英雄”であり、2000年大統領選挙時には、共和党予備選挙で“マケイン旋風”を巻き起こしたジョン･マケイン氏の退潮色が著しい。

当初は、反ブッシュ色の高まりから、政党の骨組みを超えて助け合う、超党派から支持を受けているマケイン氏が2008年の大統領候補に適しているという声が根強かった。比較的リベラル的な主張へも積極的に耳を傾けることから、2004年の大統領選挙では、民主党のジョン･ケリー候補がマケイン氏を閣僚候補にしようとしていたとも言われている。実際、米週刊誌タイムが行った2006年7月の世論調査では、次期大統領選で支持する人物として、民主党のヒラリー･クリントン（47％）を抑えて49％の支持を集めていた。

ただ、今年に入り、ブッシュ大統領が行った、米軍の大規模イラク増派を支持したころから風向きが怪しくなった。依然出口が見えず、泥沼化するイラク情勢を目の当たりにして、これ以上の米軍派兵効果を疑問視する向きが急速にふえていたからだ。また、ブッシュ大統領や、民主党の重鎮ケネディー上院議員とともに推進した不法移民の合法化も、共和・民主両党保守派の反対で失敗した。ブッシュ政権誕生以来、政策支援に回ることの多かったことがむしろ仇となった感が強い。

直近USAトゥデイ紙が公表した世論調査では、共和党内の支持率では、ジュリアーニ前ニューヨーク市長（30%）、トンプソン元上院議員（20%）、マケイン氏（16%）と、支持率は回数を追う毎にじり貧だ。

こんな中、7月10日、マケイン氏は選挙参謀２人の辞任を発表した。 選対責任者ネルソン氏と、主任選挙参謀ウィーバー氏である。辞任の理由は不明だが、彼らは側近中の側近でもあり、マケイン陣営のダメージは大きい。 自伝“Faith of my Father”が、かつてメモリアルデーに放映されたベトナム戦争の英雄だが、選挙戦では苦戦を余儀なくされている。

憶測を呼ぶブルンバーグ氏の共和党離脱


ニューヨークのブルンバーグ市長が6月19日、自身が所属する共和党を離党し無所属になると表明、同時に来年の大統領選挙には出馬しない意向も示した。
確かに彼の任期は2009年までなので、任期を全うすると考えるのが穏当であろう。

ただし、巷ではいまだに出馬観測が燻っている。

それは、ブルンバーグ氏が非常に特異な存在だからである。ニューヨーク市長には歳費として19万5000ドルが支給されるが、彼は一切辞退。ただし法律上ゼロには出来ないので、毎年1ドルを市から受け取っている。また、2001年の市長選では、民主党から共和党へ鞍替え出馬するとともに、選挙戦でかかった費用6,600万ドルは全て自分のポケット･マネーから賄った経緯がある。いずれにしても、彼には財力の裏づけがあるのだ。

独立系候補が大統領に当選した例は皆無であり、92年にロス･ペロー氏が19%の得票率を記録したのが最高であった。大統領に当選するためには、全米で270の選挙人票を獲得しなければならない。これが最大のネックであり、無党派では到底戦えないと言うのが、常識となっている。

日刊紙“クリスチャン・サイエンス・モニター”によると、彼の大統領選出馬は、あながち、あり得ない話ではないと報じている。

バージニア大学の政治アナリスト、ラリ・サバト氏は、「現在、いずれの党の支持者も、党を結束させる候補を擁立できない現状に苛立ちを覚えている。だから、決して不可能な話ではない」としている。
また、ニューヨーク市バルーク大学の政治アナリスト、ダグ・ムッジオ氏は、「まず超党派による政策を掲げ、次に政策執行組織を立ち上げ、最後にその組織の代表として大統領選に出馬する戦略が考えられる」と指摘する。

NY市内のタクシー全車を2012年までにハイブリッド車に転換すると宣言。世界的に注目度の高い地球温暖化ガス削減策もいち早く打ち出しており、彼の動向からは目が離せない。

異色の買収家ロン･バークル

買収家ロン･バークル氏がまたメディアを賑わせ始めた。

メディア大手トリビューンの落札にはシカゴの有力不動産投資家、サミュエル・ゼル氏が成功したが、彼と同じ１株当たり34ドルの買収価格を提示し、最後まで競り合ったからだ。ただし今回はメディア企業に矛先を向けており、これも話題になっている。

もともと小売業界の買収で財を築いたことから、“スーパーマーケット王”“スーパーマーケット男爵”などの異名も持つ。

バークル氏の買収活動は、南カリフォルニアのスーパーマーケット、ラルフスから始まった。その後フレッド・マイヤーを買収して、これをクローガーと合併させることで大きな資産を作った。もともと元大統領、ビル・クリントン氏とも親交が深く、一部の噂によれば、クローガーの最高経営責任者（CEO）をクリントン大統領に紹介したことがクローガーのディールを成功させた背景と言われている。また、クリントン元大統領は、バークル氏保有の会社“ユカイパ”（Yucaipa）のシニア・アドバイザーも努めており、著者“マイライフ”では、バークル氏を、“親友の一人”として紹介している。一部では、イギリスの首相トニー・ブレア氏が、首相退任後にユカイパの役員に付くという噂もある。

また日米で大ヒットした映画“プラダを着た悪魔”の主演女優、アン・ハサウェイ氏の恋人で不動産業者のラファエロ・フォリエル氏を告訴したことも記憶に新しい。バークル氏の弁護士によれば、カトリック教会から購入した土地の開発費に当てられるはずだった5,500万ドル（約66億円）を、フォリエル氏が私用で使っていると言うのだ。

更に、スポーツ好きでも知られており、ピッツバーグのホッケーチーム、“ペンギンズ”のオーナーでもある。フォーブス誌2006年の“世界の長者番付”で639番、また同誌“アメリカの長者番付”では117位となった。

芸能界にも顔が広く、まさに異色の買収家だ。

海外口座も一網打尽


メディアの買収案件が相次いだ。ロイターに対してカナダのトムソンが、また、ダウ･ジョーンズに対しては、ニューズ・コープが買収提案を行っている。ところで、業界がメディアのせいか、この2つの案件については、早くもインサイダー疑惑が湧き上がっている。マイクロソフトがヤフー買収に動いているとニューヨーク･ポスト紙が報じた際は、ヤフー株高騰が報道の後追いとなった為、疑惑は生じていない。

ニューズ・コープの最高経営責任者、ルパート・マードック氏が、ダウ・ジョーンズへ1株60ドルでの買収提示（67%ものプレミアム付だ）を行った前日の4月30日、ダウ･ジョーンズ株のコール･オプション価格が跳ね上がった。ロイターのケースでも、株価が急騰したのは、買収案件が報じられる前であった。

USAトゥデイ紙によれば、米証券取引委員会(SEC)は、インサイダー取引のかどで、早くも香港の夫婦を提訴している。香港の夫婦、カン・キン・ウォン氏とその妻、シャーロット・カ・ウォン氏は、買収案発表前である4月13日から4月30日までに、ダウ・ジョーンズ株41万5,000株を、メリルリンチを通じて平均36ドルで購入した。買収提案発表があった5月1日、ダウ・ジョーンズ株は58ドルまで値上がりしたが、5月4日、同夫婦は全て売却し3週間で約810万ドルの利益を得ていた。

SECの調査によれば、シャーロット・カ・ウォン氏の父親、マイケル・ウォング氏（彼自身も今回のダウ・ジョーンズ株購入で310万ドルをメリルリンチに送金している）は、ダウ・ジョーンズのディレクターであり、バンク・オブ・イースト・アジアの会長件最高経営責任者、デービッド・リー氏と深く関わりがあったもよう。

他の案件も含め、香港の夫婦が調査を受けるのは、ここ数ヶ月で3組あったと言う。どこで取引を行おうが、売買された株の履歴は、証券会社を通して遡及できるのだ。従って、インサイダー取引は、覆面はしているが、名札を付けて銀行強盗を行うようなものだ。

地球温暖化対策への“妙案”


地球温暖化は、46億年を迎える地球が直面する最大級の問題であろう。異常気象を多発させ、自然生態系へ甚大な影響を及ぼすとともに、我々の社会生活にも大打撃となりうるからだ。

その対策については、地球規模の取り組みの必要性が叫ばれているが、科学者の間でも温暖化防止阻止に向け、真剣に議論されている。

ロサンゼルス･タイムズ紙によると、地球工学の立場から、様々なアイディアが出されていると言う。その中にはいくつか奇抜なものも含まれている。

オランダのノーベル賞受賞者ポール・クルツェン氏を初めとする科学者は、人工的に天候に影響を与えることの論議を提出している。風船を使って百万トンの硫黄を成層圏へと運び、そこで燃やそうと言うのだ。燃焼により、小粒の硫酸塩分子が発生し、それが太陽光線を反射させるというしくみである。2001年にフィリピンでピナツボ火山噴火時に、噴出した硫黄の粒子が日傘の役割を演じたことをヒントに考案された。

この他、地球と太陽の間に重量1オンス以下のフリスビー型宇宙船を16兆個飛ばして巨大な日傘を作り、太陽熱を弱めると言う案や、鉄くずを海に廃棄し、プランクトンを増やし、藻類の繁殖を促すというアイディアもある。藻類は大気中のCO2を吸収するからである。

実際、各種研究機関もアイディア実現に向けて、実験を開始している。米大気研究センター（NCAR）は過去６週間にわたり、火山の案をコンピュータで模擬実験している。カリフォルニアに本拠を置く民間企業のプランクトスは、藻類繁殖案を試すべく、太平洋に鉄くず投棄の為、船を出航させている。アメリカ航空宇宙局（NASA）は、こうした案の一部を報告書にまとめていると言う。

世界最大の二酸化炭素発生国である米国自体は、依然京都議定書から離脱しているものの、研究機関ベースでは、このような非現実的と思われるような案までも真剣にチェックされているのだ。

物議を醸す“景気後退確率3分の1”発言

2月26日のグリーンスパン前FRB議長による米国景気後退発言は、その翌日からの世界同時株安要因として指摘されている。更に、3月5日には、今年の米景気後退入りの確率は3分の１と、具体的な数値を挙げてインタビューに答えた。

この一連の発言に関しては、多方面から非難が浴びせられた。
グリーンスパン議長時代、FRB副議長を務めたブラインダー氏は、「当局のメッセージは、景気の現状はかなり良好で、リセッションについては全く懸念していないというものだ。余計な発言だと、眉をひそめていることだろう」と述べた。

トリシェ欧州中央銀行（ECB）総裁は、グリーンスパン前議長による“景気後退確率3分の1”の発言について質問され、「私はFOMCを信頼している。ただし、グリーンスパン前議長をFOMCメンバーだとはもはや見做していない」と話した。

米有力金融紙バロンズ（3月5日付け）は、既にウォール街の複数の投資会社でコンサルタントの仕事をし、講演会は一回15万ドル、本の出版に関しては、800万ドルの前金が支払われているのだから、故意に世間を動揺させるような発言を行い、自分をもっと高く売りたいなどと失礼な憶測はしていないがと、冷ややかだ。

前回のリセッションは2001年3月に始まった。当時、グリーンスパン議長が指揮した連邦公開市場委員会（FOMC）は、迫りくる景気後退を前に、声明に盛り込むリスク判断を2000年11月まで、「インフレ」とし、利上げ方向を示していた。しかし、年が明けた2001年１月3日に、0.5%と言う大幅な緊急利下げに追い込まれると言う失態を演じた。当時は警告を発している余裕さえなかったのだ。

今回の発言の意図は不明だが、ひとつだけはっきり言えるのは、FRBが景気後退の危機に瀕して緊急利下げにでも追い込まれた場合、グリースパン氏の名声は一層高まり、彼の発する一言一句は、ご託宣と崇め奉られることだろう。

LBOキングの破天荒な人生

有力投資家ネルソン・ペルツ氏が率いる投資会社トライアン・ファンド・マネジメントは26日、ティファニー株の保有比率が5.5％になったと証券取引委員会（SEC）に報告した。市場はこの報にどよめきだった。

それもその筈、業界で彼は“LBOキング”（LBOの王）と呼ばれており、何やら大きな買収劇に発展する気配を察知したからに他ならない。

“欲望の10年”と呼ばれた80年代にカール・アイカーン氏と共にテキサコやトランスワールド航空等巨大企業に買収攻撃を仕掛けたことで有名であり、最近では、ケチャップのハインズ、ファーストフードのウェンディーズ、CKEレストラン等をターゲットにした。

買収劇の派手さもさることながら、その破天荒なキャリアはまさに知る人ぞ知る存在である。

クリントン元大統領夫妻、マーサ・スチュワート等各界の有名人が多く住むニューヨーク州ウェストチェスター郡在住。有名モデルエージェンシー、フォードの元モデルと結婚。彼女と彼女以外の間に子供10人を儲ける。

典型的なユダヤ人家庭で育ち、子供の頃IQが121あったというが、一方で数学を大の苦手としており、学生時代は何度もF（落第点）を取っている。 数学が苦手だったアインシュタインの話は良く引き合いに出される。

自宅から、マンハッタンまでは電車で約1時間の通勤距離だが、彼が交通手段として選んだのは、何とヘリコプターだった。騒音に抗議し、周辺住民から訴訟を起こされた。

保有していたフロリダ、パームビーチにある豪邸を売りに出した時、販売価格7,500万ドルは、当時パームビーチで最高額となり話題になったが、不動産ブームが下火になり、今もってこの物件は売れていない。

ティファニーの利益率改善を目指すとともに、世界での事業拡大と非中核事業の再評価に焦点を当てるとし、乗っ取りや取締役ポストの要求をするつもりは無いそうだが、市場は疑心暗鬼だ。